結婚情報サービスの今後
結婚情報サービスの大手は、売上高の30～40%程度を広告・宣伝費に費やしていると言われています。
また、大手は基本的に自社独自のコンピューターシステムを駆使して顧客にサービスを行なっています。
このため、情報システムの開発にもかなりの金額を費やしています。
特にコンピューター機器の導入・システムの開発に関して、相当の初期投資を行っています。
小規模の結婚情報サービスの場合、会員獲得、会員の成婚サポートに関し、人件費・広告宣伝費・資料費に多くのコストをかけることになります。
ただ、入会金、会費の先払いのシステムにより、先行回収型の容易な仕組みでもあります。
結婚情報サービスは、働く女性の増加に伴う結婚の高齢化の進展や、若者の結婚感の変化などから、将来性のあるな業種と言われていました。
しかし、業界全体は縮小しているのが現状です。
今後的に、第２次ベビーブームの団塊ジュニア世代が婚期にさしかかっていることから、下支えの効果があるとも言われていますが、年齢による潜在需要の予測は難しいようですす。
各企業により、料金システムや入会資格も異なり、年齢の幅が大きいことから、この業界の動向は把握が難しい、としか言いようが無いかもしれません。